生活防衛資金はいくら貯めればいい？必要性と目安額、預け先までわかりやすく解説

予期せぬトラブルは、人生のどのタイミングでも突然やってきます。会社が倒産したり、急に職を失ったり、長期入院が必要になったり。災害で避難生活が必要になる場合もあります。

そんな「まさか」の状態でも、自分と家族の生活を守るために欠かせないのが、生活防衛資金です。

僕自身、お金の勉強を始めたばかりの頃は、「一体いくら貯めればいいの？」「どこに預けておけば安全なの？」と、基本的なことすらよくわかっていませんでした。

しかし、必要性を理解し、自分の生活費を基準に”目安額”を計算し、すぐ使える預け先を準備したことで、日常の安心感は大きく変わりました。

この安心感こそが、投資や家計改善に取り組むための”土台”になります。

この記事では、生活防衛資金の基本から、必要な金額の目安、計算の仕方、そしておすすめの預け先まで、初心者でも迷わず準備できるようにやさしく整理しています。

生活防衛資金とは？

生活防衛資金とは、リストラ・長期入院・災害など、突然のトラブルで収入が途絶えたり、まとまったお金が必要になったときに備えて確保しておく現金のことです。

ポイントは、普段の貯金とは分けて、いつでもすぐに引き出して使えるお金として準備しておくという点です。

「何が起きても、自分と家族の生活を守るためのお金」それが生活防衛資金です。

なぜ必要なのか？

生活防衛資金が必要なのは、突然のトラブルが起きたとき、生活の基盤が一気に揺らぐ可能性があるからです。

たとえば、次のような場面は誰にでも起こり得ます。

• 失業して、転職活動中の生活費が必要になるとき
• 病気やケガで働けなくなり、治療費や入院費に加えて生活費も必要になるとき
• 地震や台風などの災害で、避難費用や一時的な生活費が必要になるとき

備えていないと起きること

生活防衛資金がないと、予期せぬ出来事が起きたときに、次のような問題に直面しやすくなります。

急な出費で借金を背負ってしまう

治療費・修繕費・一時的な生活費など避けられない出費が重なると、高金利のカードローンやクレジットのキャッシングに頼らざるを得なくなり、家計の負担が長期化する。

収入が途絶えた瞬間に生活が苦しくなる

生活に必要な支払いが回らなくなり、生活の維持そのものが難しくなる。

仕事が辞められない・転職で焦る

「仕事を辞めたら生活できない」という不安から、心身の限界でも辞められなくなったり、転職活動で焦って希望しない職種や条件を選んでしまう。

投資を最悪のタイミングで売ってしまう

生活費が必要になり、暴落中でも資産を売らざるを得ず、損失を確定してしまうことになる。

備えておくメリット

一方で、生活防衛資金を備えておくだけで、普段の暮らしや将来の選択が驚くほど楽になります。

心に余裕が生まれる

長期入院や突然の収入減が起きても、数カ月は生活を維持できる安心感が支えになる。

冷静な選択ができる

休職・転職・退職などの判断を焦らず、自分のペースで行えるようになる。

お金に振り回されなくなる

借金に頼ったり、不要な保険に入り続ける必要もなくなり、家計がシンプルになる。

投資を長期的に続けられる

生活費を備えていることで、暴落でも慌てて売らずに済み、長期視点で資産形成を続けられる。

いくら必要か？

生活防衛資金は、「○○万円あれば安心」といった一律の金額で考えるものではありません。

大切なのは、自分の生活費をもとに必要額を決めること です。

人によって家族構成や暮らし方が違うため、毎月必要なお金も大きく変わります。そのため、まずは 自分の生活を維持するために、毎月いくら必要なのか を把握するところから始めます。

会社員の目安：生活費の6ヶ月分

会社員の場合は、

• 雇用保険（失業給付）
• 傷病手当金

といった制度があるため、もしもの時にも一定の補填を受けられます。

そのため、現実的な目安としては 生活費の6ヶ月分 を備えておくと安心です。

転職活動には3〜6ヶ月かかることも多く、6ヶ月分の備えがあるだけで、

• 焦って自分に合わない仕事を選ばなくて済む
• 体調不良のときも、ゆっくり回復に専念できる

といった心理的・経済的な余裕が生まれます。

自営業・フリーランスの目安：生活費の12ヶ月分

自営業やフリーランスは、収入が月によって大きく変動し、会社員のような手厚い補償がありません。

そのため、生活費の12ヶ月分（1年分） を目安にするのがおすすめです。

• 売上の急な減少
• 取引先の変更
• 体調不良による収入ストップ

といった事態にも、1年分の備えがあれば事業を続けるための時間と余裕が生まれます。

必要額は「生活費」で決まる

必要な生活費は、

• 独身か、夫婦か、子どもがいるか
• 都心か地方か
• 持ち家か賃貸か
• 車が必要か

といった条件によって人それぞれです。

だからこそ、生活防衛資金を考えるときは、年収ではなく「自分の生活費」から逆算することが最も重要になります。

計算方法：最低限の生活費 × 必要月数

生活防衛資金は、次の式で簡単に計算できます。

最低限の生活費（月） × 必要月数（6〜12ヶ月）

ここでいう 「最低限の生活費」 とは、暮らしを維持するために欠かせない支出のことです。

• 家賃（住宅ローン）
• 食費
• 光熱費
• 通信費
• 保険料
• 車の維持費（必要なら）

などの「必ず必要な支出」だけを含めます。

趣味・外食・娯楽などの 後回しにできる支出は含めません。

年収ではなく「生活費」で考える理由

必要な生活防衛資金は、年収ではなく 生活費によって決まる からです。

同じ年収でも、

• 生活費が小さい家庭は、必要額も小さい
• 生活費が大きい家庭は、そのぶん備える金額も増える

このように、準備すべき金額は家庭によって大きく変わります。

だからこそ、「自分の生活費 × 必要月数」だけで、自分に合った目標額が明確になる という仕組みになっています。

どこに預けるべきか？

生活防衛資金は、いつでも使える“安全な場所”に置くこと が何より大切です。もしもの時にすぐお金を動かせなければ、本来の役割を果たせません。

そのため、預け先は 銀行の普通預金 が最適です。

楽天銀行やSBI銀行などのネット銀行でも、あなたの地域の地方銀行でも問題ありません。
普段から使い慣れていて、必要なときにすぐ引き出せる銀行 を選ぶことが大切です。

重要なのは、

• 値動きしない（リスク資産にならない）
• 必要なときにすぐ引き出せる銀行であること

この2つを満たしているかどうかが、預け先を選ぶ基準になります。。

普通預金をおすすめする理由

• 元本割れの心配がない
• 必要なときに即座に使える
• アプリで残高管理が簡単
• 生活費と分けて管理しやすい

特に、生活費とは別に“生活防衛資金専用の口座”をつくる と、貯める過程も管理もぐっとラクになります。

タンス貯金はNG

タンス貯金は、火災・水害・盗難などで一瞬で失うリスクがあります。

いざというときに確実に使える状態を保つためにも、生活防衛資金は銀行の普通預金で管理するのが安全です。

まとめ

最後に、この記事の内容をまとめます。

• 生活防衛資金とは、突然の失業・病気・災害に備える「生活を守るためのお金」
• 備えないと、借金・焦った転職・損切りなどのリスクが高まる
• 会社員は「生活費の6ヶ月分」、自営業・フリーランスは「12ヶ月分」が現実的な目安
• 必要額は「年収」ではなく「生活費」で決める
• 計算式は「最低限の生活費（月）×必要月数（6ヶ月～12ヶ月）」
• 預け先は、値動きせず、必要なときにすぐ引き出せる「銀行の普通口座」が基本
• 生活費とは別に「生活防衛資金専用口座」を作ると管理しやすい
• タンス預金は、火災・水害・盗難などで失うリスクがあるためNG

生活防衛資金があるだけで、心の余裕も、将来の選択肢も、投資の続けやすさも大きく変わります。

ますは「最低1ヶ月分」など、手の届くラインからでも構いません。

今日から少しずつ、自分と家族の生活を守るための土台づくりを始めて行きましょう。

【追記】生活防衛資金を早く貯めるためのコツについて

この記事では「何を・いくら・どこに」の基本をまとめましたが、

実際に貯めていくとなると、

• どうやって生活費を把握する？
• どこから削ればいい？
• 何を優先して積み立てる？

など、具体的な悩みが出てくると思います。

こうした「早く貯めるためのコツ」については、
別の記事で詳しくまとめる予定です。

無理なく、確実に貯められるような手順を整理してお届けします。